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電気工事では、配線・照明・分電盤などの材料が多岐にわたり、見積の工数も膨大になりがちです。
そんなときに役立つのが「見積ソフト」ですが、導入を検討すると「どれくらいの価格が相場なの？」「自社にはどんな機能が必要？」と悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、電気工事業者が見積ソフトを選ぶ際の“価格相場と機能の見極め方” を整理し、最後に多機能かつ実用性の高い『ハウロードシリーズ』の特徴もあわせて紹介します。
まずは、“自社に本当に必要な機能”を見極めるところから始めましょう。
正直、うちは見積そんなに多くないし、ソフトまではいらないかなって思ってて…
ほう、じゃがのう…“見積の数”よりも、“1件ごとの精度”が利益を決めるんじゃ。
正直、ソフトを導入したい気持ちはあるんですけど…やっぱり“値段”が気になってしまって…。周りも結構そこがネックみたいで。
うむ、それは当然のことじゃ。実際、アンケートを取ってみても“価格が一番の不安要素”という声が半数を超えておったからのう。
アンケート結果（クラウドワークス調査）
工事業の見積経験者55名に「見積ソフト導入でネックになる点」を尋ねたところ、
54.5％が“価格”と回答。
「使いこなせるか分からない」「費用対効果が分からない」といった声も挙がりました。
つまり、みんな“金額に見合う価値があるか”を慎重に見とるわけじゃ。とはいえ、値段の感覚が分からねば比べようもない。
まずは世の中の“見積ソフトの相場”を知るところからじゃな。
選ぶ前にどれくらいが妥当なのか”を知っておくだけで、選択がぐっとラクになります。
見積ソフトの価格相場を見ていきましょう。
見積ソフトの価格帯を知る
見積ソフトの価格は、機能の範囲や導入形態、想定する工事規模によって大きく異なります。大きく分けると、次の 3つの段階 に分けられます。
それぞれ概要を紹介した後、詳しく見ていくとしよう。
① スモールスタート向け（月額3,000〜10,000円程度）
人親方や小規模事業者が、まずは見積作業を効率化したい 場合におすすめの価格帯です。
主にクラウド型・サブスクリプション形式で、パソコンに不慣れでも扱いやすい設計。
機能は「数量拾い」「見積書作成」などの基本的な範囲に絞られています。
② 中堅〜本格導入型（初期費用10〜50万円前後）
複数現場を同時に扱う中堅企業や、見積精度を高めたい会社 向けの価格帯です。
見積機能に加えて、材料マスタ・歩掛・複合単価など、工事業特有の管理に対応。
買い切り型と月額型の両方があり、導入後も安定した運用ができます。
③ 一気通貫型・経営管理対応型（導入費30〜100万円前後）
見積から受注・原価・請求までを ワンシステムで管理 したい企業向けです。
導入コストは上がりますが、見積精度・作業スピード・原価把握の精度が格段に向上。
工事全体の利益構造を見える化し、経営判断にも直結します。
スモールスタート向け（月額3,800〜10,000円）
小規模な工事業者や、電気工事の一人親方が最初に導入しやすいのが、この「スモールスタート向け」タイプです。
多くはサブスクリプション（月額課金）型のクラウドソフトで、インターネット環境があれば、現場や出先からでも見積作業を行えるのが特徴です。
月額数千円から利用を始められるのは大きな魅力ですね。
高額な導入費用や設定費が不要なため、初めてソフトを導入する方でも気軽に試すことができるわい。
買い切り型のように「最初に十万円単位の費用を支払う」必要がないため、万が一合わなかった場合でもリスクを最小限に抑えられます。
まずは“使い勝手を体験してみたい”という段階にぴったりの価格帯です。
パソコン初心者でも扱いやすい
多くのソフトがExcelのような表形式の入力画面を採用しており、項目名・数量・単価を入力するだけで自動的に合計金額を計算してくれます。
見積の基本的な流れ（表紙作成 → 明細入力 → 印刷）をシンプルに完結できるため、初めて見積ソフトを使う人にも親切な設計です。
インストール不要のクラウド型も多い
クラウド型のソフトであれば、パソコンの入れ替えやデータ共有も簡単。
社外や現場からでもアクセスできるほか、バックアップも自動で行われるため、メンテナンスの手間がほとんどかかりません。
まずは試して慣れるのが、一番の近道じゃ。
なるほど。では、デメリットも知りたいです！
機能がシンプルで拡張性が低い
スモールスタート向けの見積ソフトは、「見積書を作ること」に特化した基本機能中心の構成になっています。
- 材料や数量を入力して金額を計算する
- 表紙や明細を自動整形して見積書を出力する「帳票作成」といった操作はスムーズに行えます。
しかし、上位クラスのソフトのように
- 見積金額をもとに実行予算を作成したり
- 発注書・請求書を自動生成したり
- 現場ごと原価・粗利を分析をしたり
といった“経営管理”レベルの機能は備わっていないことが多いです。
そのため、「今は見積作業だけを効率化したい」という小規模事業者には最適ですが、「将来的に受注・請求・原価まで一元管理したい」と考える場合は、別の上位ソフトへの移行を前提に検討する必要があります。
月額制のため、長期利用では割高になる場合も
スモールスタート向けのソフトは、初期費用をかけずに始められる一方で、利用期間が長くなるほど総支払額が増えるという特徴があります。
たとえば、月額11,000円のクラウド型ソフトを3年間使い続けた場合、支払総額は約40万円に。
一方で、買い切り型のソフトであれば初期費用10万円前後で済むこともある。
「短期間でお試し」なら月額制はお得ですが、「長く使うことが前提」であれば、結果的に買い切り型の方がコストを抑えられるケースも少なくありません。
また、月額型は利用をやめるとアクセスできなくなるため、データを引き継ぐ際はエクスポート（出力）方法を確認しておくことも大切です。
“安く始められる”のは魅力じゃが、3年も使えば立派な投資になる。
先のことも見据えて、費用を比較しておくと良いぞ。
ハウロードシリーズでは、クラウド型（月額制）を使ってからパッケージ版（買い切り型）へ移行することができます。
- スムーズに移行できる仕組み
サブスク版で使っていたデータ（見積・取引先・材料マスタなど）をそのまま引き継ぎ可能。
再登録の手間がなく、これまでの作業履歴をそのまま活用できます。 - 価格割引制度あり
サブスク版を一定期間利用した後に買い切り版へ移行する場合、
利用期間や契約内容に応じてパッケージ価格が割引されます。 - 試してから本格導入できる安心感
まずは月額制で操作感や機能を試し、
「自社に合う」と判断してから買い切りへ切り替えられるため、
初期投資のリスクを最小限に抑えられます。 - データ互換性を保ったまま使い続けられる
移行後も同じ操作画面・同じデータ構造で利用できるため、
使い勝手が変わらず、スタッフ教育もスムーズです。
スモールスタート型は、“まず動く”ための一歩として最適じゃ。
ただし、将来はどこまで管理したいか──そこを見据えて選ぶのが肝要じゃな。
中堅〜本格導入型（初期費用10〜30万円前後）
次に、複数人で使いたい中小企業や、原価管理・材料マスタ管理も視野に入れたい企業が選ぶのが初期費用10〜30万円前後のソフトです。
このクラスのソフトは、材料マスタ管理や利益計算など、見積作成の周辺業務もカバーしているのが特徴です。複数の案件を抱える中小企業が原価や利益を把握しながら見積を作成するのに向いています。
一度購入すればずっと使える「買い切り型」は、初期費用はやや高めでも、長期利用でコストを抑えられるタイプです。
特に、毎月のサブスク料金を避けたい方や、「一度導入したら長く使い続けたい」という会社に向いています。
初期投資で完結する安心感
買い切り型の最大の特徴は、一度購入すれば末永く使えるという点です。
サブスクリプション型のように毎月の支払いが発生しないため、導入時にまとめて費用を支払えば、以後のランニングコストを気にせず運用できます。
経理面でも、経費処理がシンプルなのがメリットです。月々の支払い管理が不要になり、固定費を抑えたい企業にとっては計画的な予算管理がしやすくなります。
「毎月のコストを気にせず、長く安定して使いたい」
そんな企業にとって、買い切り型は非常に安心感のある選択肢です。
“買ったら自分のもの”──それが買い切り型の良さじゃ。
支払いが終われば、あとは心置きなく使い倒せるぞい。
ネット環境がなくても使える
買い切り型ソフトの多くは、パソコンにインストールして使う形式です。
そのため、インターネットに接続しなくても機能をフルに利用でき、電波の届きにくい現場や、社外ネットワークを制限している会社でも安心して動作します。
通信エラーによる作業中断や、クラウド障害の心配がないのも大きな利点です。
特に、セキュリティ上インターネット接続を制限している企業や官公庁案件を扱う場合、ローカル環境で完結できることは信頼性の面でも重要です。
データを自社PC内で管理できるため、社外への情報漏えいリスクを減らし、バックアップも自分のペースで行えます。
サポートや機能追加は別費用になることも
買い切り型ソフトは「一度購入すれば使い続けられる」点が魅力ですが、その分、サポートやアップデートが自動では付属しないケースが多い点には注意が必要です。
例えば、Windowsの更新や制度改正に伴い、ソフトの仕様を最新状態に保つためには、有償のバージョンアップを購入する必要がある場合があります。
操作に関する電話サポートや遠隔サポートも、年契約やチケット制で別途費用が発生することが一般的です。
ただし、必要なタイミングでのみ費用をかけられるため、「サポートは自分で解決できる」「頻繁な更新は不要」という企業にとっては、無駄のないコスト設計ができるとも言えます。
買い切り型って、毎月払わなくていいのは安心ですね！
うむ。長く使うならお得じゃが、機能追加は別料金じゃ。
“今の機能で十分か”を見極めるのがコツじゃな。
一気通貫型・経営管理対応型（導入費30〜100万円前後）
原価管理や発注・請求管理までを一体で行えるのが、この一気通貫型・経営管理対応型の高機能タイプです。
見積作成だけでなく、受注・実行予算・発注・請求・入金までの全工程を一元管理できるため、社内の情報共有や経営判断のスピードを大きく向上させます。
導入費用は30万円〜100万円前後と高めですが、その分、見積精度・利益率・経営データの透明性が格段に上がるのが特徴。
特に複数拠点を運営している中堅〜大手企業や、案件数・取引先が多く属人的管理から脱却したい工事業者に最適です。
- 見積書・実行予算書・原価台帳・請求書などの帳票を自動作成
- 材料費・外注費・労務費などをリアルタイムに集計
- 工事別・担当者別の利益率を自動で可視化
- 発注・請求・入金までの流れを一元管理し、転記ミスを防止
「紙とExcelで管理していた複数工程」→「一つのシステムで管理」へと移行でき、現場と事務の情報連携がスムーズになります。
一方で、導入には初期設定や社内教育が必要であり、データ移行・カスタマイズ・保守サポートなどに追加費用が発生する場合もあります。
長期的に見ると「業務の標準化」や「経営可視化」という大きな投資効果が得られるため、単なる見積ソフトではなく経営基盤の構築ツールとして導入される企業も増えています。
なるほど…最初の費用は高いけど、全部つながると“人に依存しない仕組み”ができるんですね。
その通りじゃ。属人化を減らし、数字で見える経営を実現できる。
まさに“経営の土台を整える”投資といえるのう。
全工程を一元管理できる
高機能タイプの最大の強みは、見積から実行予算・発注・請求・入金管理までを一つのシステムで完結できることです。
従来のように部署ごとに別々のExcelや帳票で管理していると、「データの転記ミス」や「最新情報の共有遅れ」が頻発してしまいます。
一元管理型のシステムなら、各担当者が入力した情報がリアルタイムで全体に反映されるため、営業・現場・経理の連携がスムーズになり、“誰が見ても同じ数字”で判断できる環境を整えられます。
また、見積段階で登録した原価や予定利益がそのまま実行予算に引き継がれるため、「見積時と完工後の利益がズレる」といった問題を防ぐことができ、経営全体の見える化と業務効率の両立が可能になります。
部署ごとにファイルが違うと、“どれが最新かわからない”ってこと、よくあります…。
まさにそれじゃ。ひとつの数字で全員が動けるようになる。それが“一元管理”の本当の価値なのじゃ。
業務の標準化と属人化の解消
高機能タイプを導入することで、人に依存しない仕組みがつくれます。
これまで担当者ごとに異なっていた見積の作り方や、Excelでの集計方法をシステム内で統一できるため、誰が担当しても同じ手順・同じ精度で作業を進められます。
特に電気工事業では、「ベテラン社員しか使えない複雑なExcel」や「引き継ぎに時間がかかる台帳管理」など、属人化によるトラブルが少なくありません。
業務フローをシステムに標準化することで、担当者が変わっても情報が正確に引き継がれ、新人でも短期間で現場に馴染める体制が整います。
確かに…ベテランさんがいないと動かないExcel、うちにもあります💦
ふぉっふぉっ、それを“属人化”というのじゃ。
システムがルールを覚えてくれれば、人が抜けても仕事は止まらんのじゃよ。
初期費用と導入負担が大きい
高機能タイプは、他のタイプに比べて初期導入コストが高く、設定や教育にも一定の時間が必要です。
見積から請求までを一気通貫で管理する仕組みを構築するため、導入時にはマスタ登録・運用ルールの整備・社員研修といった準備が欠かせません。
そのため、導入初期はどうしても一時的に負担が大きく感じられますが、一度基盤を整えれば、作業時間の大幅削減・人的ミスの防止・情報共有のスピード化といった長期的な効率化効果を実感できるようになります。
特に、複数拠点や部門を抱える企業では、Excelや紙運用を続けるよりも結果的に年間コストを抑えられる“投資型システム”として位置づけられます。
最初はちょっと大変そうですけど…仕組みが整えば、日々の手間は減っていきそうですね。
社内ルール整備が必要
高機能タイプは、営業・現場・経理など複数の部門が同じデータを扱う前提で設計されています。
そのため、導入前に「誰が・どのタイミングで・どの項目を入力するのか」といった運用ルールを明確にしておくことが不可欠です。
ルールが曖昧なまま導入してしまうと、入力漏れや承認ミスによってデータの整合性が崩れ、せっかくの一元管理がかえって混乱を招く恐れもあります。
例えば見積担当が登録した金額をどの段階で原価担当が確定するのか、承認後の修正権限を誰が持つのか──こうした“業務の流れ”をシステム設定と合わせて整理しておくことで、正確でブレのないデータ運用が実現します。
カスタマイズ・保守費用が別途かかる場合も
ただし、自社の業務に合わせて細かく設定できる反面、カスタマイズや保守契約に追加費用が発生するケースがあります。
コストはかかりますが、導入後の使いやすさ・運用効率の向上に直結します。
また、運用を長く続けるうえで、法改正やWindowsのバージョンアップ対応などを行う際には保守契約を結んでおくことで、安定したサポートを受けられます。
確かに初期コストや維持費は増えますが、その分、自社の業務フローにぴったり合った最適なシステムを構築できるのは大きな魅力。
“現場を支える仕組み”として長く活用できる投資と言えるでしょう。
なるほど…導入は大変だけど、“経営全体が楽になる”って感じですね！
そうじゃ。短距離走ではなく、長距離マラソンのような投資じゃな。
最初の坂を越えた先には、仕組みで回る未来が待っておる。
導入する前に検討すべきポイント
導入前にいくつかの点を整理しておくことで、無理なく・無駄なく運用をスタートできます。
自社の業務範囲と課題を明確にする
まず重要なのは、「今どこに課題があるのか」を正確に把握することです。
- 見積に時間がかかっている
- 現場ごとの原価が追えていない
- 請求漏れ・二重入力が発生している
など、改善したい具体的な課題を洗い出すことで、必要な機能を絞り込めます。
システムを導入すれば“すべて解決”とは限らないため、「どの業務を効率化したいのか」を明確にすることが成功の第一歩です。
どの価格帯のシステムを導入する場合でも、「運用体制を整えること」こそが成功のカギです。
スモールスタート型なら「誰が使用するか」を明確にしておかないと、複数人で操作した際にデータが重複したり、整合性が崩れることがあります。
中規模・高機能タイプではさらに見積・原価・請求などの情報が部門をまたいで連携するため、入力ルールや承認フローを事前に統一しておくことが欠かせません。
次のようなルールを導入前に決めておくと、運用が格段にスムーズになるじゃろう。
| 入力・更新のタイミング | 誰が・どの工程で・いつデータを更新するかを明確にする。 |
| 担当者と権限の分担 | 営業・現場・経理など、部門ごとの入力・承認範囲を決めておく。 |
| ファイルや帳票の管理ルール | どこに保存し、どの形式で共有するかを統一する。 |
| データの確認・修正手順 | 入力ミスや変更があった際の連絡・承認フローを定める。 |
システムを導入する際に最も大切なのは、まずは「どう使うか」の体制を整えることです。
運用ルールが曖昧なままでは、入力の重複やミスが発生し、せっかくの便利な機能も十分に活かせません。
逆に、「誰が・いつ・どのように入力するか」を事前に定めておくだけで、導入初期からスムーズに運用がスタートします。
実際に使う人たちが同じルールで動けるようにすることで、最終的には一番の効率化につながります。
導入サポート・データ移行の有無を確認
見積ソフトを導入する際は、「導入時の支援体制」や「既存データの移行可否」を必ず確認しましょう。
確かに、既に作成した見積書や顧客データが活用できないと少し不便ですよね。
うむ。新しいソフトに乗り換える際に「過去データをどう引き継げるか」は非常に重要じゃのう。
今の見積書の書式が使えるかどうかも気になりますね。
社内で決まってるフォーマットがあるんです…。それが使えないと、ちょっと混乱しちゃいそうで。
製品によっては、CSVなどの形式で既存の見積データを自動取り込みできる仕組みを備えており、移行作業を短時間で完了させることが可能です。
また、導入サポートの範囲（初期設定・使い方説明・教育体制）はメーカーによって異なります。
特に初めてシステムを導入する場合は、「どこまで支援してもらえるのか」を事前に確認しておくと安心じゃ。
データ移行機能や初期設定サポートがある製品を選ぶと、これまでの見積や顧客データを活かしやすく、移行後の混乱を防げます。
例えばハウロードシリーズのように、CSV形式などで既存データを取り込める仕組みを備えた製品もあります。
これまでの見積や顧客情報を活かしたまま引き継げる点は、大きな時短効果につながります。
将来的な拡張性とコストを比較
システム導入では、「今の業務規模に合うか」だけでなく、将来的にどこまで拡張できるかも重要な判断ポイントです。
一般的に、初期費用が高いほど機能や拡張性は豊富になりますが、実際に使わない機能まで導入すると、維持費や教育コストが無駄に膨らむこともあります。
必要のない機能まで導入するとコストが膨らむため、“今の規模”と“将来の成長”のバランスを見て選ぶのが理想です。
まずはサブスク版のような手軽な手段で始め、軌道に乗ったら買い切り型へ移行できるような柔軟なライセンス体系のシステムを選ぶのも賢い方法です。
うちも将来的には、見積から請求までつなげたいんですよね…。
でも、最初から全部はちょっとハードルが高いかも。
ふむ、最初はスモールスタートでもよい。
“使いながら育てられるシステム”を選ぶのが、長く使うコツじゃ。
ハウロードシリーズの価格と機能
ハウロードシリーズは、見積・積算から受注・原価・販売管理までをワンシステムで管理できる、工事業向けの統合型システムです。
電気工事向けのEシリーズ、設備工事向けのSシリーズ、建築工事向けのAシリーズなど、業種別に最適化された構成が特徴です。
| クラウド版（サブスクリプション型） | 初期費用を抑えつつ利用可能。 【サブスクリプション】見積システム 本体製品 |
| パッケージ版（買い切り型） | 長期的な利用に向いています。 電気工事業向けハウロードESスターター |
パッケージ版（買い切り型）のハウロードEXでは見積作成から請求書発行、原価・利益の把握まで一連の流れを自動化できるため、日常業務を効率化しながら、経営判断に役立つデータも蓄積できます。
電気工事業に特化。じゃから、役立つ機能を豊富に搭載しておるぞよ。
見積から入金管理まで一気通貫
ハウロードEXシリーズは、見積作成から入金管理までを一気通貫で行える総合業務システムです。
材料マスタ管理・複合単価・歩掛算出・原価管理・請求書発行・売掛管理までをすべて一つの仕組みで連携でき、別々のソフトを組み合わせる必要がありません。
二重入力や転記ミスを防ぎ、作業の精度とスピードが大幅に向上するわい。
同時に、見積単品機能も充実。見積ソフトとしての使いやすさも徹底されています。
Excelに近い操作感で、項目名・数量・単価を入力するだけで自動的に合計金額を計算。
明細の階層管理にも対応しており、複雑な工事でも「内訳ごとに整理された見やすい見積書」を簡単に作成できます。
過去の見積を呼び出して再利用したり、類似工事のデータから新しい見積を作成することも可能。“一から作る”手間を減らし、過去の実績を活かしたスピーディーな見積作成を実現します。
操作性がExcelに近い
ハウロードEXの見積画面は、Excelに近い感覚で操作できるのが大きな特長です。
項目名・数量・単価を入力すると自動で計算が行われ、合計金額や小計もリアルタイムに反映されます。
複雑な関数や計算式を自分で組む必要はなく、誰でもすぐに正確な見積書を作成できます。
見積明細を階層構造で管理できるため、工種別・部材別などに整理しながら作業可能。見積書の作成スピードが向上し、作業者による誤差や表記ゆれも減少します。
- Excelベースの見積管理に限界を感じている方
- 新人や事務スタッフでも操作しやすいシステムを探している方
- 現場で確認しながら短時間で見積を仕上げたい方
まとめ：用途に合わせて選びつつ、見積業務を効率化
電気工事業者向け見積ソフトの価格は、ライトなクラウド型で月額3,800円〜1万円程度、買い切り型で数万円〜十数万円、高機能型では数十万円以上と幅広く分かれます。
重要なのは「どの機能が自社の業務に本当に必要か」を見極めることです。
見積作業の効率化を目的とするならクラウド型、原価・請求まで見える化したいなら一体型、といったように段階的に検討を行いましょう。
弊社のハウロードシリーズの見積・積算システムは、売り切り型で「年度使用料」などの継続利用にかかる費用がないのがポイント。
- 電気工事業向けEシリーズ
- 設備工事業向けSシリーズ
- 建築工事業向けAシリーズ
相場が高い印象の工事業専用ソフトですが、リーズナブルな価格で豊富な機能を取り揃えています。
導入の第一歩としては、電気工事業に特化した見積ソフトを選ぶと安心です。
例えばハウロードシリーズのようにクラウド型と買い切り型の両方を備えた製品なら、自社の成長段階に合わせて柔軟に運用を続けられます。
「うちでも使えるかな？」と思ったら、まずは資料でチェックしてみましょう。
画面構成や操作の流れがわかる資料を無料でお送りしています。
見積業務の課題整理にも、きっとヒントになるはずです。
ハウロードシリーズは工事業に特化した見積システム、受注・原価管理システム。
サブスクリプション形式と買い切り型、二つの製品から選べるわい。
初期費用・継続期間の縛りもないぞよ！
