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建築工事の見積では、材料費だけでなく、労務費、外注費、経費など多くの要素を積み上げて金額を算出します。
工事規模が大きくなれば、さらに見積明保険料率は年度や加入先、地域などによって異なります細が何階層にも分かれたり、協力会社から届いた見積を反映したりと、管理する情報も増えていきます。
- 「以前の見積をコピーして作っている」
- 「Excelで管理しているけれど、担当者しか計算方法が分からない」
- 「受注できても、最終的にどれだけ利益が残ったのか把握しづらい」
このようなお悩みがある場合、検討したいのが建築工事向けの見積ソフトです。
とはいえ、機能が多ければ使いやすいとは限りません。
見積ソフトを選ぶ際に大切なのは、機能の多さだけではなく、自社の見積業務に必要な情報を整理し、根拠のある見積を作りやすいかどうかです。
特に近年は、労務費や資材価格など、見積金額の根拠となる数字をこれまで以上に意識したい状況にあります。
そこでこの記事では、自社にはどのような機能が必要なのかを判断するための選び方を中心に、建築工事向け見積ソフトについて解説します。
仙人、とにかく機能が多いソフトを選べば安心な気がするのですが……。
そうとも限らんぞ。まずは『自社がどんな見積を作り、その後どこまで管理したいか』を整理することが大切じゃ。ひとつひとつ解説していこう。
ハウロードシリーズの見積・積算システムなら、登録した材料や単価を選び、数量を入力するだけで見積明細を作成できます。歩掛や複合単価、法定福利費など、工事業ならではの計算にも対応しています。
材料費・労務費などの原価に加え、粗利金額・粗利率を見積作成中に確認できます。
担当者ごとの判断差を抑え、根拠のある見積づくりを支援します。
材料や数量を選びながら、原価と粗利も確認できるぞよ。
見積作成をもっと早く、分かりやすくしたい方は、機能を見てみるのじゃ！
電気・機械設備工事の積算をされる方へ
全日出版社の「積算実務マニュアル」に掲載された47都道府県別の複合単価を、ハウロードシリーズの材料マスタへ組み込めます。
建築工事向け見積ソフトとは？
建築工事向け見積ソフトとは、建築工事の積算・見積作成に必要な明細や金額を管理し、見積業務を効率化するためのシステムです。
もちろんExcelでも見積は作れるぞい。
ただ、建築工事の見積は扱う情報が多く、管理が複雑になりやすいんじゃ。
- 工事項目が多く、見積の階層が深くなりやすい
- 材料費・労務費・外注費など、複数の原価を扱う
- 工事ごとに施工条件や必要な費用が異なる
- 単価の変動に合わせて、金額を見直す必要がある
- 受注後も実行予算や原価を管理する必要がある
そのため、単に「見積書を作成できるか」だけではなく、自社の見積業務や運用方法に合っているかという視点で選ぶことが大切です。
自社に合ったもの、と言われても……見積ソフトって種類が多くて迷いますね。
そうじゃな。
ならまず、それぞれの違いを整理してみると分かりやすいぞい。
Excel・汎用見積ソフト・工事業向け見積ソフトの違い
見積書を作成するだけであれば、Excelや汎用の見積ソフトでも対応できます。
一方で、工事業向けの見積ソフトには、材料や単価の管理、多階層の見積、原価・粗利の確認など、工事見積を想定した機能を備えた製品があります。
| 比較項目 | Excel | 汎用見積ソフト | 工事業向け見積ソフト |
|---|---|---|---|
| 見積書作成 | ○ | ○ | ○ |
| 自由な計算式 | ○ | △ | 製品による |
| 材料・単価マスタ | 自作が必要 | 製品による | 対応製品あり |
| 多階層の工事見積 | 作り込みが必要 | 製品による | 対応製品あり |
| 労務費・法定福利費 | 自分で設計 | 製品による | 対応製品あり |
| 見積時の 原価・粗利確認 | 自作が必要 | 製品による | 対応製品あり |
| 工事台帳・ 原価管理との連携 | 自作が必要 | △ | 対応製品あり |
| 複数人での運用 | 可能だが管理方法に注意 | 製品による | 製品による |
こうして比べてみると、それぞれ得意なことが違うんですね。
でも、自社にはどれが合っているんだろう……？
そこが大事なところじゃ。
自社の見積業務に必要な機能を整理しながら選んでいこう。
例えば小規模な見積で、担当者も限られており、現在の運用に問題がなければExcelが適しているケースもあります。
一方、見積件数や担当者が増えた・計算方法が属人化している・受注後の原価まで追いたいといった課題が出てきたら、専用ソフトを検討するタイミングです。
実際に、見積作成にかかる時間を課題に感じている方も少なくありません。
弊社が工事業の見積作成経験者55名を対象に行ったアンケートでは、58.1％が「見積作成に時間がかかっている」と回答しました。
※クラウドワークスにて、工事業の見積作成経験者を対象に実施（有効回答数55名）
見積件数が増えたり、確認や入力作業に時間がかかるようになったりすると、これまで問題なく使えていた方法でも負担が大きくなることがあります。
「今のやり方でどこに手間がかかっているのか」を整理してみることも、ソフトを検討するひとつのきっかけになるかもしれません。
見積作成って時間がかかるってよく聞きますけど、建築工事の見積って、どうしてそんなに時間がかかるんですか？うちの担当者さんも毎日のように残業していて…。
建築工事では、工種や項目が多いうえに、専門工事会社から届いた見積をまとめたり、金額を確認・調整したりしながら見積書を仕上げることも多いからのう。
なるほど。見積をまとめる作業も、数が多ければその分時間がかかりますよね。
そういえば、見積と一緒によく聞く“積算”とは何が違うんですか？
「見積」と「積算」の違い
「見積」と「積算」は似ていますが、役割は少し異なります。
- 積算…必要な材料の数量や単価、作業にかかる労務などをもとに、その工事にどのくらいの費用がかかるのかを算出する作業
- 見積…その金額に必要な利益などを加味し、顧客へ「この金額で工事を行います」と提示する
一方、建築工事では、電気・設備・内装など、それぞれの専門工事会社から見積が提出され、それらをまとめて建築工事全体の見積を作成するケースもあります。
つまり、建築工事の見積業務では、一から費用を積み上げる「積算」だけでなく、各工事の金額や明細を整理し、一つの見積書としてまとめる作業も必要になるということです。
見積と積算についてさらに詳しく知りたい方は、工事業の「見積」と「積算」の違いをご覧ください。
工事業の見積と積算の違いとは？工事業の実務フローで役割を整理
ハウロードシリーズの見積・積算システムなら、登録した材料や単価を選び、数量を入力するだけで見積明細を作成できます。歩掛や複合単価、法定福利費など、工事業ならではの計算にも対応しています。
材料費・労務費などの原価に加え、粗利金額・粗利率を見積作成中に確認できます。
担当者ごとの判断差を抑え、根拠のある見積づくりを支援します。
材料や数量を選びながら、原価と粗利も確認できるぞよ。
見積作成をもっと早く、分かりやすくしたい方は、機能を見てみるのじゃ！
電気・機械設備工事の積算をされる方へ
全日出版社の「積算実務マニュアル」に掲載された47都道府県別の複合単価を、ハウロードシリーズの材料マスタへ組み込めます。
自社の見積業務に必要なことが、だんだん見えてきました！
では早速、自社にあった選び方を教えてください。
素晴らしい！
じゃがその前に、今の建築業界でどんな変化が起きているのかも知っておこう。
業界の変化も、ソフト選びに関係するんですか？
もちろんじゃ。見積で扱う金額や、求められる管理も変わってくるからのう。
近年の状況を踏まえて確認してみよう。
建築工事の見積で確認しておきたい、近年の3つの変化
建築工事を取り巻く環境は、ここ数年で大きく変化しています。
材料費や労務費の上昇に加え、見積に求められる考え方にも変化が見られるため、過去の見積やこれまでの感覚だけでは対応しにくい場面もあります。
労務費を含めた見積の「根拠」がより重要に
2025年12月に全面施行された改正建設業法等を背景に、技能者へ適正な賃金が行き渡るよう見積書でも金額の根拠をより明確にする取り組みが進んでいます。
2026年3月、国土交通省は、建設業法や「労務費に関する基準」を踏まえた見積書の書き方を示すガイドを公表しました。
ガイドでは、見積金額をまとめて示すだけでなく、材料費・労務費・法定福利費・建退共掛金・安全衛生経費などの内訳を明確にする考え方が示されています。
見積書で内訳をきちんと示すことが重視されるなら、使うソフトにも関係してきますね。
その通りじゃ。必要な費用をきちんと分けて管理し、求められる形で見積書にまとめられるか。
これからの見積ソフト選びでは、そうした点も見ておきたいのう。
参考：国土交通省「労務費等を内訳明示した見積書で、新たな商習慣の定着へ！」
公共工事設計労務単価は14年連続で上昇
見積書の内訳とあわせて確認しておきたいのが、工事費そのものを左右する単価の変化です。
特に、人件費の上昇が続くなか、労務単価も見直されています。
国土交通省による令和8年3月適用の公共工事設計労務単価は、全国全職種の単純平均の伸び率で前年度比4.5％上昇。
全国全職種の加重平均値は25,834円となり、初めて25,000円を超えました。
平成25年度の改定から14年連続の引き上げです。
参考：国土交通省「令和8年3月から適用する公共工事設計労務単価について」
労務費を取り巻く状況は、年々変化しています。
大切なのは、過去案件の労務単価をそのまま流用せず、現在の基準や自社の実勢に照らして見直すことです。
そう言われると、今使っている労務単価がいつ見直されたものなのか、ちゃんと把握できているか自信がないです……。
そこが見落としやすいところなんじゃ。
過去の見積を流用していると、気づかないうちに古い単価を使い続けていることもあるからのう。
こうした単価の変化に対応するには、見積を作る人の注意だけに頼らず、単価を管理・更新できる仕組みを整えておくことも大切です。
管理方法は会社によって異なりますが、どの方法であっても現在使用している単価を把握し、必要なタイミングで見直せる状態にしておく必要があります。
資材価格は「以前と同じ」を前提にしにくい
最後に、もう一つ見逃せないのが、材料価格の変化です。
材料価格は、原材料費やエネルギー価格、物流費、需給状況など、さまざまな要因によって変動します。
そのため、数年前に作成した見積をもとにする場合は、当時の材料単価をそのまま使うのではなく、現在の価格を確認することが大切です。
労務単価に材料単価、それに見積書の内訳まで……。見積って、思っていたより管理することがいっぱいですね。
その通りじゃ。だから見積ソフトを選ぶときも、計算ができるかだけではなく、こうした情報を管理しやすいかという視点が大切なんじゃよ。
管理することが多いからこそ、見積ソフトを使う意味があるんですね。でも、導入すると実際の業務はどう変わるんですか？
そこが気になるところじゃな。ここからは、建築工事向け見積ソフトを導入することで得られるメリットを、具体的に確認していこう。
建築工事向け見積ソフトを導入するメリット
見積作成に時間がかかる、担当者によって計算方法が異なる、受注後の利益を把握しにくい――。
こうした課題は、見積件数や担当者が増えるほど大きくなりやすいものです。
建築工事向け見積ソフトを活用すれば、見積業務を効率化するとともに、社内のルール統一や採算管理にもつなげられます。
ここからは、具体的なメリットを確認していきましょう。
見積作成にかかる時間を短縮しやすい
- 工事項目ごとに明細を整理する
- 材料の数量や単価を入力する
- 材料費・労務費などを計算する
- 協力会社の見積内容を転記・確認する
- 提出先に合わせて書式や印刷範囲を整える
こうして見ると、見積書として提出できる形に整えるまでに細かな作業がたくさんありますね。
そうなんじゃ。一つひとつは小さな作業でも、項目数や見積件数が増えれば、かなりの時間がかかってしまうのう。
協力会社から届いた見積をまとめる工事では、明細の転記や金額の確認にも時間がかかります。
Excelで作成する場合、過去の見積や材料一覧から必要な項目を探し、コピーして貼り付ける作業が増えがちです。
似た工事の見積を流用できたとしても、古い材料単価が残っていないか、数式や印刷範囲が崩れていないかなど、提出前の確認が必要になります。
コピーした見積を毎回確認する以外に、もっと効率よく作成する方法はないのでしょうか？
材料や工事項目、単価をあらかじめ登録しておき、見積を作るときに必要な情報を選べるソフトもあるぞい。
建築工事向け見積ソフトでは、よく使用する材料や工事項目、単価などをマスタとして登録できる製品があります。
登録済みの項目を検索・選択して明細へ反映できれば、同じ内容を一から入力する手間を減らせます。
- 過去に作成した見積を複写して、新しい工事の見積に利用する
- 材料名や品番から必要な明細を検索する
- 登録した単価や歩掛を明細へ反映する
- 数量の入力に応じて材料費や労務費を計算する
- 複数階層の見積明細を工種や項目ごとに整理する
- 用意された書式を選び、見積書として出力する
見積ソフトを活用すれば、過去見積の検索や書式調整といった作業の負担を軽減できます。
入力作業に追われにくくなり、金額の妥当性や施工条件をより丁寧に検討できます。
ただし実際にどこまで時間を短縮できるかは、見積の規模や現在の作成方法、マスタの整備状況によって異なります。
ソフトを選ぶ際は単に「見積書を作成できるか」ではなく、自社で時間がかかっている検索・転記・計算・書式調整を、どこまで減らせるかを確認することが大切です。
確かに見積作成に時間がかかるといっても、過去見積を探す時間や明細を転記する手間など、会社によって負担になっている作業は違いますよね。
その通りじゃ。自社ではどの作業に時間がかかっているのかを整理したうえで、その負担を減らせる機能があるか確認することが大切なんじゃよ。
機能の多さだけではなく、自社の見積業務に合っているかを見る必要があるんですね。
うむ。必要な機能が日々の作業にきちんと結びついてこそ、見積ソフトによる時短効果を実感しやすくなるぞい。
見積作成の属人化を抑えやすい
「見積を作れる担当者が限られている」「担当者が休むと、過去の見積を修正できない」といった属人化は、見積ソフトをご検討中のお客様からもよく伺うお悩みの一つです。
ハウロードシリーズへの導入前のご相談でも、属人化に関するお悩みは特に多く寄せられます。
「見積担当者が不在でも、ほかの人が対応できるようにしたい」という声は、ソフトを検討する大きなきっかけの一つです。
Excelは自由度が高い一方で、運用方法が担当者ごとに分かれやすい面があります。
- ファイルの保存場所や名称が統一されていない
- 担当者ごとに異なる計算式を使用している
- 材料単価をそれぞれの資料や経験から判断している
- 過去見積の探し方や流用方法が共有されていない
- 見積書の明細構成や書式が統一されていない
このような状態では会社としての基準が見えにくくなり、同じ工事でも担当者によって明細や金額に差が生じることがあります。
また、作成者以外には数式の仕組みが分からず、修正したくてもどのセルを触ればよいのか判断できないケースもあります。担当者の異動や退職があった場合には、見積の作り方だけでなく、材料単価の確認先や利益の調整方法まで引き継がなければなりません。
見積の作り方や単価の確認先が担当者の頭の中にあるだけでは、引き継ぎにも限界がありますね。
そうなんじゃ。材料や単価、過去見積を共通のデータとして管理できれば、担当者が変わっても同じ情報を参照しやすくなるぞい。
建築工事向け見積ソフトを活用すれば、こうした情報を共通のデータとして管理できます。
担当者ごとの経験だけに頼らず、社内で同じ基準を参照しながら見積を作成しやすくなります。
- 材料名や単価を共通のマスタから選択する
- 過去見積を担当者共通のデータとして検索・参照する
- 見積書の項目や階層、書式を社内でそろえる
- 単価を改定した際に、会社で使用する基準を更新する
- 経験の浅い担当者も、登録された情報をもとに明細を作成する
- 担当者が不在でも、ほかの人が過去見積を確認して対応する
見積の作り方や判断基準を担当者個人の中にとどめず、会社の情報として蓄積できます。
担当者の休職・異動・退職があった場合も見積業務を引き継ぎやすくなり、「その人がいなければ対応できない」という状態を減らせます。
大切なのは、単に複数人が同じソフトを使うことではなく、誰が作成しても同じ材料・単価・様式を参照でき、過去の見積を会社の情報として引き継げる環境を整えることが、見積業務の属人化を抑えるポイントです。
見積を作りながら原価・粗利を確認できる
見積金額だけを見ていると、工事を受注できたとしても、どのくらい利益が残るのか判断しにくいことがあります。
建築工事の見積では、材料費や労務費、外注費、経費などを踏まえて原価を算出し、そのうえで必要な利益を確保できる金額を検討することが大切です。
原価や粗利を確認できる見積ソフトなら、見積を作成しながら次のような点を確認できます。
- 見積金額に対して、原価がどのくらいかかるのか
- 予定している粗利金額・粗利率を確保できているか
- 材料単価や労務費の上昇を反映できているか
- 値引きをした場合、どのくらい利益が残るのか
- 利益を圧迫している工事項目はないか
見積金額が大きければ、必ず利益も多く残るわけではないんですよね。
その通りじゃ。同じ見積金額でも、材料費や外注費が高ければ残る利益は少なくなる。
受注額だけでなく、その内訳と原価まで確認することが大切なんじゃよ。
特に注意したいのが、取引先から値引きを求められた場合です。
見積総額だけを下げると、どの程度利益が減るのか分からないまま金額を決めてしまうことがあります。
原価と粗利を確認できれば、「どこまでなら値引きできるのか」「利益を確保するには、どの項目を見直す必要があるのか」を検討しやすくなります。
例えば、見積金額1,000万円、原価800万円の場合、予定している粗利は200万円です。
ここから100万円を値引きすると、見積金額は10％の減少ですが、粗利は200万円から100万円へ半減します。
| 値引き前 | 100万円値引き後 | |
|---|---|---|
| 見積金額 | 1,000万円 | 900万円 |
| 原価 | 800万円 | 800万円 |
| 粗利 | 200万円 | 100万円 |
| 粗利率 | 20％ | 約11.1％ |
見積金額は10％しか下がっていないのに、残る粗利は半分になってしまうんですね。
うむ。だからこそ、値引き額だけを見るのではなく、値引き後にいくら利益が残るのかまで確認する必要があるんじゃ。
ただし、見積ソフトによって原価・粗利を確認できる範囲や計算方法は異なります。
登録している材料単価や労務単価が実態と合っていなければ、表示される粗利も正確な判断材料にはなりません。
ソフトを比較する際は、原価・粗利金額・粗利率をどの単位で確認できるのかに加え、自社の材料単価や労務単価を管理・更新しやすいかも確認しましょう。
見積金額だけでなく、原価や粗利まで確認しながら作成したい方は、建築工事業向けハウロードAシリーズの機能も比較材料の一つとしてご覧ください。
なるほど、仙人。見積ソフトのメリットが分かってきましたよ！
でも、製品によって機能が異なるなら、自社にはどれが合うのか迷ってしまいそうです。
そこで大切なのが、導入目的を明確にして、自社の見積業務に必要な機能を一つずつ確認することじゃ。ここからは、製品を比較するときに見ておきたいポイントを整理していこう。
ハウロードシリーズの見積・積算システムなら、登録した材料や単価を選び、数量を入力するだけで見積明細を作成できます。歩掛や複合単価、法定福利費など、工事業ならではの計算にも対応しています。
材料費・労務費などの原価に加え、粗利金額・粗利率を見積作成中に確認できます。
担当者ごとの判断差を抑え、根拠のある見積づくりを支援します。
材料や数量を選びながら、原価と粗利も確認できるぞよ。
見積作成をもっと早く、分かりやすくしたい方は、機能を見てみるのじゃ！
電気・機械設備工事の積算をされる方へ
全日出版社の「積算実務マニュアル」に掲載された47都道府県別の複合単価を、ハウロードシリーズの材料マスタへ組み込めます。
建築工事向け見積ソフトの選び方｜確認したい8つのポイント
見積ソフトは、機能が多い製品ほど自社に適しているとは限りません。
普段作成している見積の形式や工事規模、担当者数、受注後に管理したい範囲によって、必要な機能は変わります。
導入費用や知名度だけで決めず、実際の見積業務に当てはめて比較することが、導入後のミスマッチを防ぐポイントです。
まずは見積ソフトを比較する前に、現在の見積業務で困っていることと、導入後に改善したいことを整理しておきましょう。目的によって優先すべき機能は異なりますし、自社の課題と導入目的を明確にしておけば、必要な機能を絞り込みやすくなり製品同士も比較しやすくなります。
- どのような工事の見積を作成しているか
- 一件の見積作成にどのくらい時間がかかっているか
- 見積を作成する担当者は何人いるか
- 材料や単価をどのように管理しているか
- 見積作成後、原価や粗利まで管理したいか
- 現在の運用で特に負担を感じている作業は何か
現在の見積業務を振り返れば、どの機能を優先すべきかも見えてきそうですね。
すべての機能を同じように比べる必要はないぞい。自社の課題に合わせて優先順位をつければ、製品同士も比較しやすくなるんじゃ。
主な課題・目的と、優先して確認したい製品タイプを整理すると、次のとおりです。
| 自社が改善したいこと | 優先して確認する機能 |
|---|---|
| 見積作成にかかる時間を短縮したい | ✅材料・工事項目の検索 ✅過去見積の複写 ✅単価の自動反映 ✅書式作成 |
| 見積段階で採算を確認したい | ✅原価・粗利金額・粗利率の表示 ✅値引き後の利益確認 |
| 受注後の業務まで一元管理したい | ✅実行予算・原価管理・発注・請求へのデータ連携 |
| 図面からの拾い出しを効率化したい | ✅CAD・PDF・BIMへの対応 ✅数量の自動拾い出し ✅見積への連携範囲 |
| 複数人・複数拠点で利用したい | ✅同時利用 ✅データ共有 ✅権限設定 ✅クラウド・VPNなどの利用方法 |
見積作成の時短も、粗利の確認も、複数人での共有もしたいのですが…それだと優先順位を決めるのが難しそうですね。
その場合は、まず「導入後すぐに解決したい課題」と「将来的に対応したいこと」を分けるとよいぞい。
絶対に必要な機能を先に決めておけば、多機能というだけで選んだり、反対に価格だけで必要な機能を諦めたりするのを防ぎやすくなるんじゃ。
「おすすめ」とされている製品でも、自社が解決したい課題と機能が合わなければ使いこなしにくくなります。
ここからは、8つの確認ポイントを順番に見ていきましょう。
自社の工種・工事規模に合っているか
ひと口に建築工事といっても、戸建住宅の新築、店舗の改修、マンションの大規模修繕、公共施設の建築工事など、扱う工事によって見積の作り方は異なります。
小規模な改修工事では、少ない明細で素早く見積を作成できることが重視されるかもしれません。
一方、工種や協力会社が多い工事では、明細を複数の階層に分け、工種ごとの小計や諸経費を整理できる機能が必要になります。
「建築業対応」と紹介されている製品でも、想定されている工事規模や見積形式が、自社の業務と一致するとは限りません。
建築工事向けなら、どの製品でも同じような見積を作れるわけではないんですね。
そうなんじゃ。簡単な見積を得意とする製品もあれば、明細数の多い見積や複数階層の管理に対応した製品もある。製品名や説明だけでなく、実際の画面で確認することが大切じゃよ。
- 自社が扱う工種に対応した見積を作成できるか
- 普段使用している工事項目や明細を登録できるか
- 一件の見積に必要な明細数を扱えるか
- 諸経費や値引きなど、自社の計算方法を再現できるか
- 取引先から指定される見積書式へ対応できるか
- 大規模な見積でも検索や画面表示が使いにくくならないか
可能であれば、現在使用している見積書をデモ時に用意し、同じ内容をどのように作成するのか見せてもらうのがおすすめです。普段の見積を無理なく再現できるかを確認すれば、導入後のミスマッチを防ぎやすくなります。
必要な階層で見積を作れるか
建築工事の見積では、工事内容を工種や施工箇所ごとに分け、複数の階層で整理することがあります。
知らないと損！便利な機能、階層機能とは？～工事業向け見積ソフトで差がつく機能解説！
大項目・中項目・小項目・明細のように階層を分けることで、工事全体の金額だけでなく、どの工種や施工箇所にいくらかかるのかを整理しやすくなります。
例えば、「内装工事」の下に「壁工事」「床工事」「天井工事」を分けたい場合、必要な階層に対応していなければ、それぞれを同じ一覧の中に並べることになります。
項目数が増えるほど、工種ごとの金額や内訳を把握しにくくなります。
反対に、明細数の少ない見積が中心であれば、多くの階層を使う機会はないかもしれません。
普段作成している見積と同じ構成を、分かりやすく再現できる製品を選びましょう。
階層数が多ければよいのではなく、普段作成している見積の構成に合っているかが大切なんですね。
必要な階層で整理できることに加えて、明細の追加や移動、集計、印刷まで無理なく行えるかを確認したいのう。
- 自社の見積に必要な階層数を設定できるか
- 工事内容に合わせて階層を追加・削除できるか
- 作成途中で項目や明細を移動しやすいか
- 工種・施工箇所・階層ごとに小計を表示できるか
- 各階層へ諸経費や掛率などを設定できるか
- 必要な階層だけを見積書や内訳書へ印刷できるか
- 階層ごとの内訳や代価表を出力できるか
画面上で階層を作成できても、印刷すると必要な内訳が表示されなかったり、不要な明細まで出力されたりすることがあります。入力画面だけでなく、取引先へ提出する見積書の仕上がりまで確認することが大切です。
特に建築工事業の場合は代価表について併せて確認しておくとスムーズです。
工事項目の単価を、材料費・労務費・機械経費などの内訳から算出する場合は、代価表を作成できるかも確認しておきましょう。
例えば「石膏ボード張り 1㎡」の単価を設定する際、その金額だけを入力するのではなく、1㎡あたりに必要な材料数量や作業量を内訳として登録します。数量や単価をもとに費用を積み上げることで、その施工単価がどのような根拠で算出されたのかを確認しやすくなります。
- 材料費・労務費・機械経費などを内訳として登録できるか
- 数量や単価から施工単価を計算できるか
- 作成した代価を複数の見積で再利用できるか
- 材料単価や労務単価を変更した際、代価へどのように反映されるか
- 代価表を見積書と一緒に印刷できるか
- 取引先へ提出する見積書では、代価の内訳を非表示にできるか
材料単価を登録・更新しやすいか
建築工事では、見積に使用する材料の種類が多く、品名・規格・単位・仕入先・単価など、管理する情報も増えやすくなります。
よく使用する材料をマスタとして登録し、見積作成時に検索して呼び出せる製品なら、品名や単価を毎回一から入力する手間を減らせます。社内で同じ材料情報を参照できるため、担当者による表記や単価のばらつきを抑えることにもつながります。
ただし、材料マスタが充実しているだけでは十分ではありません。
材料価格は、仕入条件や市場の変化、メーカーの価格改定などによって変動するため、導入後も継続的な更新が必要です。
材料がたくさん登録されていても、単価が古いままでは、現在の仕入価格に合った見積を作れませんね。
うむ。登録件数だけでなく、自社の単価へ変更しやすいか、価格改定の際にまとめて更新できるかまで確認することが大切じゃ。
- 材料名・品番・規格・単位など、必要な項目を登録できるか
- 材料名や品番から目的の材料を検索しやすいか
- 自社の仕入単価や見積単価を登録できるか
- 仕入先や取引条件に応じて複数の単価を管理できるか
- CSVなどを使って材料や単価を一括登録・更新できるか
- 単価の改定日や更新履歴を確認できるか
- 登録できる材料件数に上限があるか
- 使用しなくなった材料を整理しやすいか
あわせて確認したいのが、材料マスタの単価を更新したとき、作成済みの見積へどのように反映されるかです。
過去見積の単価まで自動的に変わると、当時どの金額で提出したのか分からなくなる可能性があります。
一方、過去見積を複写した際に古い単価がそのまま引き継がれる仕組みでは、現在価格への見直しを忘れないよう注意が必要です。
ソフトによって単価更新の考え方は異なるため、次の点までデモで確認しておくと安心です。
- 材料マスタを更新すると、どのデータが変更されるのか
- 作成済みの見積は当時の単価で保存されるのか
- 過去見積を複写した際、現在の単価へ置き換えられるのか
- 単価を更新する材料と、以前の単価を残す材料を選べるのか
材料マスタは、登録して終わりではありません。
現在の仕入状況に合わせて更新しやすく、過去見積と新しい見積の単価を適切に管理できるかという視点で比較しましょう。
労務費・法定福利費を扱いやすいか
建築工事の見積では、材料費だけでなく、施工に必要な労務費も原価として見込む必要があります。
労務費を算出する方法は会社によって異なります。
職種別の労務単価や人工を直接入力する場合もあれば、作業ごとに設定した歩掛を使い算出する場合もあります。
例えば、同じ100㎡の施工でも、作業ごとの歩掛が異なれば必要な労務費も変わります。
そのため、単に「労務費を入力できるか」だけでなく、自社で現在使用している計算方法を再現できるかまで確認することが大切です。
職種別の労務単価を登録できても、自社で使っている歩掛や計算方法に対応していなければ、結局別の場所で計算することになりますね。
その通りじゃ。ソフトの外で計算して結果だけを入力する方法では、単価や数量を変更するたびに計算し直す手間が残ってしまう。見積明細と労務費がどのように連動するのかを確認したいのう。
また、法定福利費を見積書へ反映する場合は、その計算方法と表示方法も確認しておきましょう。
法定福利費は、法定福利費は、健康保険や厚生年金保険、雇用保険など、法令に基づいて事業主が負担する保険料などの費用です。
見積で扱う場合は、労務費を基礎として対象となる保険料率を用いて算出する方法があります。
ただし、保険料率は年度や加入先、地域などによって異なります。
ソフトに初期設定されている数値をそのまま使い続けるのではなく、自社が使用する料率を設定・更新できるかを確認する必要があります。
- 職種別の労務単価を登録・変更できるか
- 作業ごとの歩掛や人工を登録できるか
- 労務単価・歩掛・施工数量を連動して計算できるか
- 労務単価や歩掛を変更した際、見積金額へどう反映されるか
- 法定福利費の計算に用いる労務費をどのように算出するか
- 自社に合った保険料率を設定・更新できるか
- 法定福利費を工事ごと、工種ごとなど必要な単位で計算できるか
- 法定福利費を見積書に内訳として表示できるか
- 端数処理や表示名称を自社の運用に合わせられるか
法定福利費の基本や内訳を確認したい方は、法定福利費とは？工事業では見積書に内訳明示をの記事をご覧ください。
具体的な計算方法を確認したい場合は、無料の法定福利費計算ツールと計算方法の解説の記事も利用できます。
法定福利費とは？工事業では見積書に内訳明示を。各項目をわかりやすくご紹介
【無料】法定福利費計算ツール。各項目や計算方法もわかりやすく解説！
見積作成中に原価・粗利を確認できるか
見積ソフトを比較する際は、見積金額の合計だけでなく、原価・粗利金額・粗利率をどのように確認できるかも重要です。
製品によって確認できる範囲は異なります。
見積全体の粗利だけを表示する製品もあれば、工種や階層、明細ごとに原価と粗利を確認できる製品もあります。
全体では利益を確保できているように見えても、明細ごとに確認すると、原価に対して売価が低すぎる項目が含まれているかもしれません。どの項目が利益を圧迫しているのか確認したい場合は、見積全体だけでなく、必要な単位まで原価と粗利を確認できるかがポイントになります。
見積全体の粗利率が分かるだけでは、どの工事項目を見直せばよいのか判断しにくいこともありそうですね。
そうなんじゃ。工種や明細ごとに原価と売価を確認できれば、利益が少ない項目を見つけやすくなる。
金額を変更したとき、粗利へすぐ反映されるかも確認したいのう。
- 見積作成中に原価・粗利金額・粗利率を確認できるか
- 見積全体だけでなく、階層・工種・明細ごとに確認できるか
- 材料費・労務費・外注費・経費など、原価に含める範囲を設定できるか
- 数量や単価を変更すると、原価と粗利が再計算されるか
- 値引きした場合、値引き後の粗利金額・粗利率を確認できるか
- 目標とする粗利率をもとに、見積金額を検討しやすいか
- 原価や粗利を、取引先へ提出する見積書では非表示にできるか
- 原価情報を閲覧できる担当者を制限できるか
併せて注意したいのが、粗利計算の基礎となる原価です。
材料単価や労務単価、歩掛などが実態と合っていなければ、画面に表示される粗利も正確な判断材料にはなりません。
原価・粗利を表示できることだけでなく、その計算に使う情報を管理・更新しやすいかまで含めて比較しましょう。
過去の見積を活用しやすいか
似た工事の見積を作成するたびに工事項目や明細を一から入力していては、時間がかかります。
過去に作成した見積を検索・複写できる製品なら、以前の明細構成を利用して新しい見積を作成できます。
ただし、単に「過去見積をコピーできるか」だけでは十分ではありません。
過去見積には、作成当時の材料単価や労務単価、歩掛、取引条件などが含まれています。
そのまま流用すると、現在の価格や施工条件に合わない金額で見積を作成してしまう可能性があります。
過去の明細構成は活用しながら、材料単価や労務単価は現在の情報へ見直せることが大切じゃ。再利用のしやすさと更新のしやすさを、セットで確認するんじゃよ。
- 工事名・得意先・担当者・作成日などから過去見積を検索できるか
- 見積全体だけでなく、一部の階層や明細だけを複写できるか
- よく使用する見積構成をひな形として登録できるか
- 複写元の見積と新しい見積を区別して保存できるか
- 複写時に材料単価や労務単価を現在の情報へ更新できるか
- 更新する項目と、過去のまま残す項目を選べるか
- 単価を変更した際、原価や粗利も再計算されるか
- 類似する工事の見積を比較しやすいか
過去見積を活用するときに大切なのは、当時の見積をそのまま再現することではありません。
再利用できる明細や構成を生かしながら、単価・数量・施工条件を今回の工事に合わせて見直せるかを確認しましょう。
実行予算・原価・発注・請求まで連携できるか
見積ソフトには見積書の作成に特化した製品と、受注後の実行予算・原価管理・発注・請求まで対応した製品があります。
見積作成だけを効率化したい場合は、受注後の機能まで必須とは限りません。
一方で現在の見積業務を改善したあとに原価管理や請求業務まで一元化したいと考えている場合は、将来的な連携範囲も確認しておく必要があります。
見積データを受注後の業務へ引き継げれば、次のような情報を何度も入力する手間を減らせます。
- 工事名・工事場所・工期
- 得意先や担当者の情報
- 工事項目や明細
- 材料名・数量・単価
- 見積時に設定した原価
- 協力会社や外注に関する情報
導入時には見積機能しか使わなくても、あとから原価管理や請求機能を追加したくなる可能性もありますね。
そうじゃな。ただし、使う予定のない機能まで最初から導入する必要はないぞい。必要になったときに追加できるのか、見積データをそのまま引き継げるのかを確認しておくと安心じゃ。
- 見積データを実行予算へ引き継げるか
- 見積時の予定原価と、工事中に発生した原価を比較できるか
- 材料や工事項目を発注書へ再利用できるか
- 受注・売上・請求書の作成へ工事情報を引き継げるか
- どの情報が自動で連携され、どの情報は再入力が必要か
- 見積機能だけを導入し、必要に応じて機能を追加できるか
- 機能を追加した場合、既存の見積データをそのまま利用できるか
- ほかの会計ソフトや業務システムとの連携方法があるか
「一元管理できる」という説明だけでは、具体的な連携範囲までは分かりません。
同じ工事情報のうち、何を次の業務へ引き継げるのかを確認することが大切です。
「見積から原価管理、販売管理まで対応できるシステム」と聞くと、すべての機能を最初から導入しなければならないと思う方もいるかもしれません。
- 見積・積算システム
- 受注・原価管理システム
- 販売管理システム
そのため、現在の課題が見積作成にある場合は、見積・積算システムだけを導入することも可能です。
まずは、材料や単価の管理、見積明細の作成、原価・粗利の確認といった見積業務からシステム化。
その後、受注後の原価管理や発注、請求まで管理したくなった段階で、必要なシステムを追加して連携できます。
総合システムと聞くと、見積から販売管理まで、最初からすべて導入するものだと思っていました。
ハウロードシリーズは、見積・積算システムだけでも利用できるぞい。
まずは見積業務から始めて、必要になったら受注・原価管理や販売管理を組み合わせられるんじゃ。
最初から将来必要になるか分からない機能まで導入するのではなく、現在の課題に必要な範囲から始め、業務の変化に合わせて管理範囲を広げられることがハウロードシリーズの特長です。
「まずは見積作成だけを効率化したい」という会社様にも、「将来は受注後の原価や請求まで一元管理したい」という会社様にも、段階に合わせた導入方法を検討していただけます。
建築工事の見積作成に必要な機能や、システムの組み合わせについては、建築工事業向けハウロードAシリーズをご覧ください。
ハウロードシリーズの見積・積算システムなら、登録した材料や単価を選び、数量を入力するだけで見積明細を作成できます。歩掛や複合単価、法定福利費など、工事業ならではの計算にも対応しています。
材料費・労務費などの原価に加え、粗利金額・粗利率を見積作成中に確認できます。
担当者ごとの判断差を抑え、根拠のある見積づくりを支援します。
材料や数量を選びながら、原価と粗利も確認できるぞよ。
見積作成をもっと早く、分かりやすくしたい方は、機能を見てみるのじゃ！
電気・機械設備工事の積算をされる方へ
全日出版社の「積算実務マニュアル」に掲載された47都道府県別の複合単価を、ハウロードシリーズの材料マスタへ組み込めます。
利用人数・拠点・サポート・総費用が運用に合うか
必要な機能がそろっていても、自社の利用人数や拠点、パソコン環境に合わなければ、導入後に想定した運用ができない可能性があります。
また、製品価格だけで判断すると、ライセンスやサポート、追加機能などの費用によって、実際の支払額が予算を上回ることもあります。
ここでは、次の3つに分けて確認しましょう。
一人で使用する場合と、複数の担当者でデータを共有する場合では、必要な構成が異なります。
- 何人まで利用できるか
- 一つのライセンスで何台のパソコンに導入できるか
- 複数人が同時に操作できるか
- 担当者ごとにIDや操作権限を設定できるか
- 本社と支店など、離れた拠点から同じデータを利用できるか
- クラウド・社内ネットワーク・VPNなど、どのような環境が必要か
- インターネットに接続できない場合でも使用できるか
- 利用者や拠点を追加する際に設定変更や費用が必要か
「複数台で利用可能」と書かれていても、同時利用できるとは限りません。
実際に何人が、どの拠点から、どのタイミングで使用するのかを伝えたうえで確認しましょう。
見積ソフトは、導入しただけで自社の材料や単価、見積様式が自動的に整うわけではありません。
初期設定やデータ移行、操作方法について相談できるかも重要です。
機能が充実していても初期設定や操作で困ったときに質問できなければ、使い始めるまでに時間がかかりそうですね。
特に、材料マスタや歩掛、法定福利費など、工事業特有の内容まで相談できるかを確認しておきたいのう。
- 導入時の初期設定を支援してもらえるか
- 既存の材料・単価・得意先データを移行できるか
- 操作説明や研修を受けられるか
- 電話・メール・リモートなど、どの方法で相談できるか
- ソフトの操作だけでなく、工事業特有の項目についても相談できるか
- サポートを利用できる曜日・時間帯
- サポート費用が製品価格に含まれているか
- バージョンアップや制度変更への対応方法
比較する際は最初に表示されている製品価格だけでなく、自社の利用条件に応じた総費用を確認します。
- 初期費用・製品購入費
- 月額または年額の利用料
- 利用者・端末・拠点を追加する費用
- 初期設定やデータ移行の費用
- 操作説明・研修費用
- 保守・サポート費用
- バージョンアップ費用
- オプション機能や帳票追加の費用
- 契約期間や更新・解約の条件
同じ月額や購入価格でも、利用人数やサポートの内容によって、実際に必要な費用は変わるんですね。
うむ。現在の構成だけでなく、将来担当者や拠点を増やした場合の金額も見積もっておくと安心じゃよ。
サブスク型と買い切り型には、それぞれ費用の発生時期や契約方法に違いがあります。
詳しくは、見積ソフトはサブスク型と買い切り型、どっちがいい？の記事でも解説しています。
見積ソフトはサブスク型と買い切り型、どっちがいい？工事業向けにわかりやすく解説！
価格表の金額だけを比べるのではなく、自社が必要とする人数・拠点・機能・サポートを含めた構成で、導入時と継続利用時にいくらかかるのかを確認しましょう。
補足：CAD・PDF・BIMからの自動拾い出しが必要か
建築工事向け見積ソフトを探す際、CAD・PDF・BIMなどの図面データから数量を自動で拾い出す機能を求める方もいるかもしれません。
ただし、見積書の作成と、図面からの拾い出しは別の作業です。
すべての建築工事向け見積ソフトが、自動拾い出しに対応しているわけではありません。
自動拾い出しを必要とする場合は、単に「CAD対応」「PDF対応」と書かれているかだけでなく、次の点を確認しましょう。
- 自社で使用しているCADや図面のデータ形式に対応しているか
- 紙図面をスキャンしたPDFにも対応できるか
- 図面上の数量・長さ・面積など、何を拾い出せるか
- AIなどによる自動認識か、画面上で範囲を指定する方式か
- 認識結果を人が確認・修正できるか
- 拾い出した数量を見積明細へどのように連携するか
- 図面変更があった場合、変更箇所を反映しやすいか
- 拾い出し機能に別途費用がかかるか
「PDF対応」と書かれていても、PDFを保存できるだけなのか、図面から数量を拾い出せるのかでは、意味がまったく違いますね。
そうなんじゃ。対応という言葉だけで判断せず、どの形式のデータを使い、どこまで自動化できるのかを実際の図面で確認することが大切じゃよ。
一方、拾い出しをCADソフトや別の方法で行い、その結果を見積ソフトへ入力する運用で問題がない会社もあります。
その場合、自動拾い出し機能を必須条件にすると、製品の選択肢を必要以上に狭めたり、使わない機能に費用をかけたりする可能性があります。
まずは、拾い出し作業そのものを効率化したいのか、拾い出した数量を使った見積作成を効率化したいのかを分けて考えましょう。
デモでは「機能があるか」だけでなく実際の操作を確認しよう
資料や機能一覧を見れば、搭載されている機能は確認できます。
ですが同じ名称の機能でも、操作方法や設定できる範囲は製品によって異なります。
機能一覧だけを比べるのではなく、自社の見積を実際に作れるかまで確認したほうがよいのですね。
その通りじゃ。機能名だけでは、実際の使い勝手までは分からん。普段の見積をどのような手順で作れるのか、デモで確かめることが大切じゃよ。
導入後のミスマッチを防ぐには、実際の画面を見ながら、自社で普段行っている見積業務を再現できるか確認することが大切です。
デモでは、自社でよく作成する見積をイメージしながら、次のような操作を見せてもらいましょう。
- 必要な階層で見積明細を作成できるか
- 過去の見積を複写し、現在の単価へ変更できるか
- 材料や工事項目を検索し、明細へ反映できるか
- 原価・粗利金額・粗利率を確認しながら売価を調整できるか
- 自社で使用している見積書や代価表に近い形で印刷できるか
- 見積データを受注後の実行予算や原価管理へどのように引き継げるか
可能であれば、現在使用している見積書や帳票を用意し、「この見積を同じように作成できますか」と相談するとより具体的に判断できます。
毎日使う道具だからこそ、機能の有無だけでなく、実際の手順や使いやすさまで確認することが大切なんじゃよ。
建築工事の見積作成から始められる「ハウロードAシリーズ」
ここまで解説してきたように建築工事向け見積ソフトを選ぶ際は、単に見積書を作成できるかだけでなく、階層の深い明細に対応できるか、材料や単価を管理しやすいか、原価・粗利を確認できるかといった点も重要です。
株式会社ハウロードシステムでは、こうした建築工事の見積・積算業務に対応する建築工事業向け「ハウロードAシリーズ」をご用意しています。
建築工事の見積作成に必要な情報をまとめて管理
Aシリーズの見積・積算システムでは、登録した材料や工事項目を検索して選択し、数量を入力しながら見積明細を作成できます。
材料名や単価を毎回一から入力する作業を減らせるほか、過去の見積データも活用できるため、似た工事の見積を作成する際にも便利です。
- 見積金額
- 原価
- 粗利金額
- 粗利率
売価の合計だけを見るのではなく、「この金額で受注した場合、どのくらいの利益を見込めるか」を確認しながら見積を作成できます。労務費や法定福利費の計算にも対応しており、材料費以外の費用も含めた見積作成を進めやすくなります。
見積を作り終えてから利益を計算するのではなく、作成中に粗利まで確認できるんですね。
うむ。金額を調整するたびに原価や粗利も確認できるから、採算を意識しながら見積を仕上げられるんじゃよ。
見積・積算システムだけでも導入可能
ハウロードシリーズは、現在必要なシステムから導入し、業務の変化に合わせて管理する範囲を広げることができます。
次の3つのシステムから、現在の業務に必要なものを選んで導入できます。
- 見積・積算システム
- 受注・原価管理システム
- 販売管理システム
「まずはExcelで行っている見積作成を改善したい」という場合は、見積・積算システムだけから始めることも可能です。
その後、工事件数や管理業務が増え、「受注後の原価も管理したい」「発注や請求までまとめたい」となった段階で、受注・原価管理システムや販売管理システムを追加できます。
将来使うか分からない機能まで、最初からすべて導入する必要はないんですね。
その通りじゃ。現在の課題に必要なシステムから始め、業務の広がりに合わせて追加できるんじゃよ。
受注後の原価管理や帳票作成にも拡張できる
受注・原価管理システムを組み合わせると、見積時の情報を受注後の業務にも活用できます。
工事が始まった後は、仕入材料、外注費、労務費、経費などを工事ごとに管理し、工事台帳や工事別原価一覧をはじめとした50種類以上の管理帳票で確認できます。
対応する構成では、見積データから材料数量を集計し、注文書の作成へつなげることも可能です。
同じ工事名や取引先、材料明細などを何度も入力する負担を減らし、見積から受注後の業務まで情報をつなげて管理できます。
見積時のデータを次の業務へ活用できるから、入力の手間を減らせるだけでなく、転記による間違いも防ぎやすくなるんじゃよ。
自社の見積を使ったオンラインデモにも対応
Aシリーズが自社の見積業務に合うかどうかは、実際の操作画面で確認できます。
普段使用している見積書や帳票をご用意いただければ、必要な階層で明細を作成できるか、原価・粗利をどのように確認できるかなど、実際の運用を想定しながらご相談いただけます。
「まずは見積作成だけを効率化したい」「将来的には受注後の原価や請求まで管理したい」など、現在のお悩みや今後の運用に合わせて、必要なシステム構成をご案内します。
資料請求
まとめ｜まずは、自社に必要な機能を決めよう
建築工事向け見積ソフトを選ぶときに大切なのは、「有名だから」「機能が多いから」という理由だけで決めないことです。
まずは、自社で扱う工事や見積の形式、現在負担になっている作業、見積後に管理したい業務の範囲、利用人数や拠点などを整理してみましょう。
また、労務費や資材価格は変動するため、見積の根拠となる単価を定期的に見直せることも重要です。
見積ソフトを単に「見積書をきれいに作る道具」としてではなく、現在の原価を踏まえ、必要な利益を確保できる見積を作るための仕組みとして比較することで、自社に合った製品を選びやすくなります。
工事規模や見積階層、単価管理、粗利の確認など、比較すべきポイントがよく分かりました。これなら、機能の多さや価格だけで迷わずに選べそうです！
まずは自社に必要な機能を明確にして、実際の見積業務に合うかをデモで確かめるとよいぞい。
ハウロードAシリーズは、見積・積算システムだけから始めることも、必要に応じて受注後の原価管理や販売管理まで組み合わせることも可能です。
建築工事向けハウロードAシリーズの機能を資料で確認する（無料）
ハウロードシリーズは、電気工事・設備工事・建築工事向けの業務システムです。
見積・積算から受注後の原価管理、請求・販売管理まで、必要な機能を組み合わせて導入できます。
業種別の専用シリーズをご用意。自社に必要な業務・機能に合わせてお選びいただけます。
月額制と買い切り型、二つの導入方法から選べるぞよ。
まずは資料で、自社に合う製品を確認してみるのじゃ！
